プロミスは他社借り入れがあっても借りれる？審査に通るポイントや落ちるケース等解説

他社借り入れがあってプロミスに申し込むときは、審査に影響しないか気になるところですが、当然他社借り入れはないほうが良いです。

しかし、他社借り入れがあること自体が審査に影響するのではなく、金額や件数、取引実績などが重要になります。

プロミスでは総量規制を超えて借り入れはできないため、他社借り入れがあるときはできる限り金額や件数を減らすことが大切です。

また、他社借り入れは遅れずに返済して実績を作っておくことに加えて、届出事項は怠らないなどの信頼関係も気づいておく必要があります。

なお、ひとえに他社借り入れといっても、すべての借り入れのことを指すわけではなく、総量規制の対象となる借り入れに限られるため、銀行カードローンは含まれません。

他社借り入れで審査落ちが不安な場合でも、スピード審査に申し込んでみるのもいいかもしれません。

プロミス審査で他社借り入れがあっても借りれるケース

プロミス審査で他社借り入れがあっても、以下の場合は審査を通過できる可能性があります。

そもそも、他社借り入れがあることは必ずしも審査にマイナスとなるわけではありません。

マイナスとなるのは延滞しているなど取引に問題があったときであり、滞りなく返済をしたり、約定金額よりも多く返済したりしていれば、信用度を高めることにつながってむしろプラスになります。

ただし、借入金額や件数が多い場合は、審査基準や総量規制に抵触する可能性があるため注意が必要です。

もっとも、融資の可否を左右する年収が高い場合、または高いことを証明できる場合は、年収の3分の1にあたる借入可能金額も高くなるため、低年収の人に比べれば他社借入が多くても安心です。

しかし、他社借り入れは少ないに越したことはないため、極力他社借り入れは減らしてから申し込むのがベストです。

総量規制内であることは絶対条件

総量規制とは、2010年に施行された改正貸金業法において導入された、借入金額の上限に関する取り決めです。

過度な借入れから消費者の皆さまを守るために、年収などを基準に、その3分の1を超える貸付けが原則禁止されています（総量規制）。例えば、年収300万円の方が貸金業者から借入れできる合計額は、最大で100万円となります。

(引用元：お借入れは年収の3分の1まで（総量規制について）【貸金業界の状況】 | 日本貸金業協会)

総量規制において重要なポイントは次のとおりです。

総量規制は借り入れを年収の3分の1までに制限するためのもので、多重債務に陥ることを防ぐことを目的としています。

そのため、1社に対して年収の3分の1ではなく、例外貸付や除外貸付を除く貸金業者からの借入金額の合計が年収の3分の1までです。

貸金業者は消費者金融と信販会社を指すため、銀行からの借り入れは対象にはなりません。

なお、信販会社の借り入れであっても、クレジットカードの利用などショッピング枠は割賦販売法の規制を受けるため、キャッシング枠の利用分が対象となります。

他社借入金額が低い

総量規制は年収の3分の1までに借り入れを制限するため、他社借入があっても総量規制オーバーでない限り、貸金業者から借りることができる金額はまだあります。

そのため、他社借入金額が低ければプロミスで借りれる可能性はあります。

具体的に年収450万円の人が借りることができる金額は次のとおりです。

ただし、総量規制上借り入れが可能というだけに過ぎません。

プロミスの審査基準に引っかかってしまうと審査落ちにつながるため、他社借入は0または限りなく0に近い金額が理想です。

年収が高い

総量規制は年収によって変動するため、年収が高ければ高いほど借り入れできる金額は多くなります。

年収が300万円の人は100万円が借入上限となりますが、年収が750万円の人は250万円が借入上限です。

他社借入金額が50万円だった場合、年収300万円の人の借入上限額に占める他社借入金額の割合は50%ですが、年収750万円の人の借入上限額に占める他社借入金額は20%にしかなりません。

そのため、他社借入があっても返済能力が認められるケースが多いです。

また、年収が高いということは毎月の収入も高いのが一般的であり、返済原資が多く確保できることも理由の一つです。

収入証明が出せる

プロミスでの希望借入金額と他社借入金額の合計が100万円を超えるときは、収入証明書を提出して申告年収ではなく、年収を確定させる必要があります。

この収入証明書の提出する条件はプロミス独自のものではなく、貸金業法によって定められているルールのため、提出できない場合は、消費者金融の審査に落ちる原因となります。

プロミスが収入証明書として認めている書類は以下のとおりです。

源泉徴収票（最新のもの）
確定申告書（最新のもの）
税額通知書（最新のもの）
所得（課税）証明書（最新のもの／「収入額」と「所得額」の記載があるもの）
給与明細書（直近2か月分）＋賞与明細書（直近1年分）
※賞与明細書がお手元にない場合は、直近2か月分の給与明細書をご提出ください。

(引用元：キャッシング・カードローンなら消費者金融の【プロミス】公式サイト)

給与所得者は前年分の源泉徴収票が年収の証明として認められています。

勤務して間もない場合など現在の勤務先で年収を証明できる書類がないときは、直近2ヶ月分の給与明細書に1年分の賞与明細書を合わせたものでも構いません。

個人事業主は前年分の確定申告書が必要です。

なお、税額通知書や所得(課税)証明書は職業に関係なく提出することができます。

プロミスで滞納していない、返済実績がある

他社借入がある人は借り入れがない人と比較すると、返済原資が限られて貸し倒れリスクが高まる傾向にあるため、プロミスとしては慎重に判断をすることになります。

この場合において、過去にプロミスの延滞があったり、他社借入分を滞納しているときは、なおさら融資を控えるという結論に至ることになります。

プロミスのインターネット返済が反映されないということがないように確実に返済日は守っておくことが大切です。

そのため、プロミスでの借り入れに限らず、借り入れや分割払いの契約をしたときは、滞りなく返済した履歴を残しておくことが重要です。

この返済実績は、自分がいかに信用に値するかを証明する材料であり、他社借入があっても返済能力を認める根拠になり得るため、審査において必ずプラスに働きます。

他社借入件数は少ないほうが良い

借入件数が多くなるにつれて返済金額は高額になる傾向があります。

1社で50万円を借り入れしたときと、複数社で合計して50万円を借りたときの返済金額は次のとおりです。

(引用元：キャッシング・カードローンなら消費者金融の【プロミス】公式サイト)

同じ金額であっても借入件数が多いほうが月々の負担が大きいことがわかります。

そのため、他社借入件数が多いほうが貸し倒れリスクが高いと判断されるため、借入件数は少ないほうが審査に与える影響も少ないです。

また、審査基準に他社借入件数を盛り込んでいる貸金業者もあります。

審査基準は公表されていないため、プロミスがどのように判断しているかは不明ですが、他社借入件数に関する基準がある場合は、基準値を超えた時点で審査に通りません。

このような理由からも他社借入件数は、少ないほうがベターと言えます。

プロミスで他社借り入以外の原因で審査落ちする理由

プロミスでお金を借りる審査を受ける時、他社借入以外の原因で審査に通らない理由として、以下のようなものが考えられます。

第一に、申し込みは真実の内容を記載しなければなりません。

虚偽申し込みは審査の過程でバレることが多く、バレずに契約できたとしてもいずれ明らかになります。

なお、取引の途中で申込内容から変更があったときは届け出る義務があり、届け出をしなかったときは規約違反となり、強制解約させられる可能性があります。

現在は他社借入がなくても、過去の取引において自己破産や任意整理などの債務整理をしたことがある人は、信用情報がブラックになっているため、プロミスは任意整理中でも借入できるというのは非常に厳しいです。

自分で返済できなくなって、保証会社や第三者が代わりに返済したことがある場合も同様です。

また、銀行からの借り入れやカードのリボ払いなど総量規制の対象とならない債務にも注意する必要があり、件数が多い場合は多重債務者とみなされて審査に通らない可能性もあります。

申告内容に虚偽があった

プロミスに申し込みをするときは、何かあったときの備えとしてではなく、今すぐお金が必要なひっ迫している状況が多いです。

そのため、審査を通過したいという気持ちが強く、年収の水増しや勤務していない職場を勤務先とするなどの、虚偽申し込みをしてしまいそうになります。

しかし、虚偽申し込みは、申し込みの時点で発覚すれば審査落ちとなり、契約後に発覚すれば一括請求されるため厳禁です。

さらに、審査落ちは今回のプロミス審査だけではなく、プロミスが所属するSMBCグループで共有される可能性もあり、他社の審査にも影響するおそれがあります。

なお、虚偽申し込みは詐欺罪にあたる場合もあり、リスクが大き過ぎるため絶対にしてはいけません。

信用情報がブラック

ブラックとは審査に大きくマイナスとなる異動情報が、信用情報に登録されている状態のことを指します。

異動情報は、次のような長期延滞や返済不能になったときに登録されます。

異動情報は正常な取引ができていないことを意味するため、申込者の信用情報に異動情報が登録されていた場合、貸金業者や金融機関は融資を控えるのが一般的です。

そのため、信用情報がブラックのときは審査に通りにくくなります。

異動情報は一度登録されてしまうと、完済や免責となっても5年間は削除されないため、少なくとも5年は審査が厳しい状態が続くことになります。

他社借入件数が多く多重債務者である

多重債務者とは、返済能力を超えて金銭債務を負っている状態をいいます。

多重債務の解決策として総量規制が制度化されましたが、年収の3分の1以内の借り入れであっても、借入件数が多くなれば毎月の負担が多くなるため、多重債務を疑われる場合があります。

ちなみに、通常プロミスなどの貸金業者に申し込むときは、他社借入件数とは総量規制の対象となる借り入れを指し、金融機関からの借り入れやクレジットカードのショッピング枠、リボ払いなどは含まれません。

しかし、審査においては総量規制の対象とならないすべての金銭債務も含めて返済能力を判断する貸金業者もあります。

そのため、完済が可能な少額債務は完済してから申し込むのが賢明です。

プロミスの規約違反をしている

プロミスは会員規約において、住所や勤務先などの申告した内容から変更があったときは14日以内に届け出ることと規定しており、届出を怠ったときは残債務の一括請求によって強制解約になります。

第24条 （届出事項の変更等）
氏名、住所、勤務先等当社に届出た事項（以下、「届出事項」といいます。）に変更があった場合、お客様は、そのつど、変更があった日から14日以内に当社に届出ます。

(引用元：規約等一覧｜キャッシング・カードローンなら消費者金融の【プロミス】公式サイト)

以前プロミスと取引があって強制解約させられたことがある人は、二度とプロミスの利用はできないと言っても過言ではありません。

借金はお互いの信頼関係によって成り立つものであるため、届出をしないなどの信頼を損ねるような相手とは取引したいと思わないのは当然といえます。

なお、届出事項は会員サービスから届け出ることができるため、インターネット環境さえあればいつでも手続きができるため、変更した時点で速やかに届け出るのがベストです。

また、ショッピング枠を付帯したカードを用いて、クレジットカードの現金化などの不当な行為をした場合も同様で、今後の取引はできないと考えるべきです。

他社借り入れとはプロミス以外の消費者金融でもお金を借りている状態

本来、借り入れはお金や物を借りることを指す言葉のため、他社借り入れとは、申し込みをする貸金業者や金融機関以外から借りたお金のことをいいます。

しかし、借り入れすべてが該当するわけではなく、個人や国など融資を業としない相手方からの借り入れは該当しません。

また、商品やサービスを購入するためのローンはお金を借りるわけではなく、信販会社が立て替えた金額を後払いするものであるため、借り入れには該当しません。

さらに、プロミスは消費者金融であるため、他社借り入れとは総量規制の対象となる借り入れを指すと考えるのが妥当です。

なお、プロミスのWEB申し込みには、総量規制の対象とならない契約は含まれないと注意書きがあります。

クレジットカードでのショッピング、銀行カードローン、住宅ローン、自動車ローンなどはお借入に含まれません。

(引用元：お申込｜キャッシング・カードローンなら消費者金融の【プロミス】公式サイト)

そのため、他社借り入れには貸金業者からの借り入れのみを申告すれば問題ありません。

借入額や借入数で嘘をついてもバレる

申込内容には他社の借入額や借入数を記載する項目があります。

審査に通るために実際よりも少なく記載したくなる心情はわかりますが、他社借り入れについて嘘をついてもすぐに発覚します。

なぜなら、他社の借入額や借入数は信用情報に登録されているためです。

プロミスが加盟している信用情報機関は次の2つです。

これらは貸金業者が加盟する信用情報機関のため、いずれかに貸金業者からの借り入れはすべて登録されています。

加盟していない信用情報機関に登録されている信用情報であっても、情報を共有する仕組みになっているため、意図的に少なく申告しても必ずバレます。

他社借入に入らない借入れ

プロミスの申し込みにおいて、他社借入に該当するのは総量規制の対象となる借り入れのみのため、以下のようなローンは該当しません。

クレジットカードには決済手段としてのショッピング枠と、借り入れができるキャッシング枠があります。

ショッピング枠は、割賦販売法の適用を受けるため他社借入に該当しませんが、キャッシング枠は総量規制の対象となるため、他社借入に含まれることに注意が必要です。

カードローンにはプロミスなどが発行する消費者金融系と、金融機関が発行する銀行系に大別することができます。

商品としては同じカードローンですが、銀行系は総量規制の対象外になります。

住宅ローンやマイカーローン、教育ローンなどの目的ローンは銀行が取り扱う場合は総量規制の対象外となり、貸金業者が取り扱う場合は総量規制の対象です。

しかし、住宅ローンやマイカーローンは条件を満たせば総量規制の除外貸付となり、他社借入に該当しません。

奨学金は、貸金業者や金融機関が行う融資や給付ではないため、そもそも他社借入にあたる借り入れではありませんが、長期延滞したときは信用情報機関に異動情報が登録されます。

他社借入があってもプロミスに申し込むなら事前にできる対策

他社借り入れがある状態でプロミスに申し込むときは、審査の通過可能性を少しでも高めるために、次のような事前対策が効果的です。

他社借り入れは少なからず審査に影響を与えるため、少しでも返済を進めて金額を減らしておくか、少額の借り入れであれば完済してから申し込むのが得策です。

また、カードローンのように繰り返し借り入れが可能な契約は、現在利用していなければ解約して取引を終了させておくことも必要になります。

総量規制を超える借り入れがあるときは、カードローンではなくおまとめローンとして申し込めば審査に通る可能性が出てきます。

ただし、おまとめローンはWEBから申し込みができない、プロミスのおまとめローン後に他社借入できないなどの制約があります。

過去に借りて今は借りていないカードローンがあれば解約をしておく

借り入れの契約方式には、証書貸付と極度方式貸付の2種類があります。

証書貸付は1度の借り入れに限ったものであるため、返済の途中で追加借入はできず、再度審査を受ける必要があります。

これに対して、極度方式貸付は限度額内であれば繰り返し借り入れをすることが可能です。

そのため、申し込み時点では総量規制内であっても、申し込み後に借り入れをして総量規制を超える場合があるため、借入可能枠を加味して返済能力を判断する場合があります。

借入残高ゼロのカードローンが原因で審査に通らなくなることを避けるために、利用していないカードローンの契約は事前に解約しておくのが賢明です。

他社借入額はできるだけ減らしておく

プロミスが消費者金融である以上、総量規制とは切っても切れない関係にあります。

他社借入額と借入希望額の合計が総量規制を超えないのはもちろんですが、年収の3分の1に占める他社借入額が多い場合は要注意です。

このように、他社借入額が多くなれば借入可能額が少なくなります。

上記の例で借入希望額が10万円のときは、いずれの場合でも借り入れは可能ですが、借り入れの割合は異なります。

借り入れの割合が高くなると貸し倒れリスクも比例して高くなるため、返済能力がないと判断されるかもしれません。

そのため、可能な限り他社借入額は減らしておくのがベストです。

プロミスおまとめローンに借り換える

プロミスといえばカードローンのイメージが強いですが、目的ローンの取り扱いもあります。

プロミスおまとめローンは借り換えにしか利用できませんが、総量規制を超える借り入れがあっても、返済能力が認められれば審査に通ることができます。

おまとめローンの特徴は次のとおりです。

おまとめの対象は貸金業者からの借り入れに限られるため、銀行からの借り入れやクレジットカードのリボ払いなどの返済に利用することはできません。

また、おまとめローンは返済に特化したローンのため、カードローンのように繰り返し借り入れをすることはできません。

加えて、プロミスのおまとめローン後に他社借入はできなくはありませんが、デメリットも多くおすすめはできません。

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この記事の監修者	山口みき
自己紹介	金融WEBメディア運営・管理経験(3年以上)を活かし「お金借りる今すぐナビ」の編集・監修を担当。FP技能士や貸金業務取扱主任者・クレジット債権管理士の資格取得にも前向きに取り組んでおり、借り入れに関する疑問や不安に応えるため、常に正確で専門的な情報提供に努めています。
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