クレジットカードの引き落としで、2回目の残高不足になってしまうと、どういったデメリットが発生するのでしょうか。
回数は関係なく、その日から遅延と認定され、遅延損害金が発生してしまいます。また、クレジットカードの利用は一時的に停止されるでしょう。何度も残高不足に陥っている場合は、強制解約やブラックリスト入りといった措置が取られます。
2回目の残高不足となってしまった場合、取るべき対処方法はいくつかあります。まずはクレジットカード会社に連絡をして、支払う意思を伝えます。その上で、再引き落としに合わせて入金するか、再引き落としがなければ振り込みを行いましょう。
もし支払う余裕がないのであれば、弁護士や司法書士といった専門家に相談するのが良いでしょう。クレジットカードやカードローンのキャッシングを利用して、一時的にお金を借りて払っても良いでしょう。
このように残高不足を起こすと問題がたくさん発生してしまいます。残高不足を起こさないためにはどうすればよいのでしょうか。カードの枚数や引き落とし口座はまとめるべきでしょう。支払い日を忘れないようにリマインドをしたり、引き落とし日は給料日の直後に設定するのも効果的です。
また、クレジットカードをそもそも利用しないようにしたり、給料が入っても引き落としがされるまで現金は引き出さないのもアリです。いずれにせよ、支払い日前日までに口座に残高があるかどうか、きちんと確認しておくことが重要です。
- クレジットカードの残高不足になると、回数に関わらず遅延扱い
- クレジットカード支払いに遅れると、カードの利用は一時停止
- クレジットカード残高不足はブラックリスト入りする可能性がある
- クレジットカードの支払いに間に合わなければ、キャッシングで払う
- クレジットカードの引き落とし日までに口座残高は確認しておく
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クレジットカード支払いの残高不足が2回目だと起こるリスク
クレジットカードの支払いを2回繰り返すと、どういったリスクが生じてしまうのでしょうか。滞納を繰り返さないためにも、まずはここでデメリットをきちんと把握しておきましょう。
- 回数に関係なく、遅延と認定される
- 遅延損害金の発生
- クレジットカードの一時利用停止
- 延滞の事実は信用情報に記録
- ブラックリスト入りし、強制解約
まず、残高不足に関しては1回目だろうと2回目だろうと、回数は一切関係なく一律で遅延と認定されます。本来の支払い日の翌日から遅延していると判断されます。
遅延として認定されると、その日から毎日遅延損害金が発生します。遅延損害金はショッピング枠で14.6％、キャッシング枠で20.0％が上限金利と定められていますし、多くのクレジットカード会社はこの上限金利で遅延損害金の利率を設定しています。支払いを放置するとどんどん返済額は積み重なっていきます。
また、遅延損害金が発生するだけでなく、クレジットカード自体も利用できなくなるでしょう。ここでは一時的な利用停止という措置が取られます。一時的といっても、そのカードを利用しての決済は一切停止してしまいます。
少しの期間の延滞でも、その事実は信用情報に記録されてしまいます。信用情報は他の金融機関も確認しているものですので、滞納先のクレジットカード会社以外との取引にも悪影響を及ぼすことは免れないでしょう。
3回以上の滞納が続くと、クレジットカードは強制解約されます。強制解約になると、カードが使えなくなるだけでなく、契約自体が無くなってしまいます。今度改めてその会社でカードを作りたいと考えても、作ることは不可能になるでしょう。また、強制解約の事実は信用情報に記録され、ブラックリスト入りしてしまいます。こうなると今後5年間はブラックリストが続きますし、他社も含めて、カードローンやクレジットカード、住宅ローンや教育ローンの契約は一切できなくなるでしょう。
残高不足の回数に関係なく一日でも遅れると遅延となる
まず、クレジットカードの支払いに一回でも遅れると、支払いに遅延したと判断されます。初めて遅延する場合でも、2回・3回遅延する場合でも、変わりはありません。
支払いに遅延したと判断されるのは、本来の支払い日の翌日以降です。ただし、会社によっては、遅延の事実を確認するまでに数日間かかる場合もあります。引き落としを行っている金融機関から各クレジットカード会社に情報が共有されるまでに若干のタイムラグがあるせいです。そのため、本来の引き落とし日の翌日になっても、まだ遅延していることにはなっていない場合もあります。
しかし、クレジットカード会社がその事実を確認しさえすれば、支払い日の翌日以降から遅延しているときちんと判断されてしまいます。このことは、次に説明する遅延損害金や、クレジットカードの利用停止の話にも関わって来ます。
遅延損害金が発生する
クレジットカードの支払いに遅れると、遅延損害金が発生します。すでに支払い滞納を経験したことがある方はご存じのことだと思いますが、遅延損害金について触れておきましょう。
遅延損害金は本来支払いべきであった料金を滞納した場合に発生するもので、滞納金額に対して一定の割合で加算されます。クレジットカードの遅延損害金は上限金利が定められています。ショッピング枠に対しては年率14.6％、キャッシング枠に対しては年率20.0％がそれぞれ上限金利となっています。多くのクレジットカード会社はこの上限金利で遅延損害金を定めていることが多いです。
仮に20万円のショッピング利用分の支払いに遅れた場合、遅延損害金はどの程度になるでしょうか。ショッピング枠の遅延損害金の利率は14.6%としましょう。1ヵ月(31日)の滞納の場合、遅延損害金は「20万×14.6%×31日÷365日＝2480円」です。半年(180日)滞納した場合は、「20万×14.6%×180÷365＝1万4400円」です。
このように、遅延損害金は短い期間の滞納であれば負担は少ないですが、期間が延びるにつれ負担もどんどん大きくなります。会社によっては短期間の滞納に関しては遅延損害金はかからないところもありますが、早めに支払ってしまうのが良いでしょう。
クレカの一時利用停止、限度額の制限
支払いに遅れると、クレジットカード自体の利用も停止されてしまいます。カードを一時的に利用停止にするために、利用限度額を0円と表示させて制限をかける場合もあるようです。
クレジットカードが一時利用停止になるタイミングは一概には言えませんが、基本的にはクレジットカード会社が滞納の事実を確認した際に行われると考えてよいでしょう。つまり、本来の支払い日の翌日以降に順次利用が停止されるということです。
利用が停止されると、そのクレジットカードを使っての決済は一切無効になってしまいます。携帯電話料金や公共料金、サブスクリプションの契約等の支払いは止まってしまいます。
一時利用停止の段階であれば、まだ取返しは付くので安心して大丈夫です。滞納していた料金をきちんと支払い、その事実をクレジットカード会社が確認した時点でカードの利用は復活します。この段階を経てもまだ支払わないようであれば、問題はどんどん大きくなってしまいます。
遅延が続くと延滞として信用情報に記録される
クレジットカードの一時利用停止になった上でも遅延を続ければ、信用情報に延滞の事実が記録されることになるでしょう。こうなってしまうと、遅延しているクレジットカード会社以外の金融機関との取引においても不都合が発生するようになってしまいます。
信用情報は日本のあらゆる金融機関が参照出来る情報です。個人の利用者に関する基本的な情報に加え、過去の取引で生じた問題等も記録されています。クレジットカードやカードローンなどの申込時には必ず審査が行われることはご存じのことかと思いますが、この時信用情報も確認されています。過去に延滞していると分かれば、審査で良い評価は得られないことは想像に難くないことでしょう。
残高不足が3回続くと強制解約でブラックになる
延滞が3回以上続くと、クレジットカードは一時利用停止ではなく強制解約の措置が取られます。また、強制解約の事実も先ほどと同様に信用情報に記録され、いわゆるブラックリスト入りという状況に陥ってしまいます。
クレジットカードが強制解約になると、そのカードが使えなくなるだけでなく、そもそもその会社との契約自体もなかったことになります。契約が無効になったからといって支払い義務が消えるわけではありません。むしろ、溜まった料金は一括返済が求められます。
またブラックリスト入りした情報は今後5年間、信用情報に記録され続けます。ブラックリスト入りすると、他の金融機関も含めてお金を借りることは出来なくなることを覚えておいてください。クレジットカードやカードローンの契約だけでなく、住宅ローンや教育ローンも組めなくなってしまいます。
以上のように、クレジットカードの滞納を2回、3回と繰り返しても、支払う金額や制約が増えるだけで何も良いことはありません。
クレジットカード支払いで2回目の残高不足になった時の対処方法
クレジットカードの支払いで2回目の残高不足に陥ってしまった場合、取るべき対処方法を見ていきましょう。
- クレジットカード会社に連絡する
- 再引き落としに間に合うように入金
- 再引き落としがなければ、振込む
- 当日入金
- 弁護士や司法書士に相談
- キャッシングで払う
まず最初にクレジットカード会社に連絡をしましょう。引き落としに間に合わなかったことに加えて、支払いを行う意思を伝えましょう。カードの一時停止を先延ばしにしてくれるかもしれませんし、何よりカード会社に対して良い心象を与えることが出来ます。
再引き落としがある場合は、再引き落としに間に合うように入金をしましょう。クレジットカード会社に連絡をした際に一緒に日程を聞いてくと良いでしょう。同じカード会社でも金融機関によって引き落とし日は異なることがありますので注意しましょう。
再引き落としがなければ、自分で振り込みをしなければなりません。この時に発生する振込手数料は自己負担となります。振込先や振込期限、振込金額は会社から送られて来る通知書に記載がある場合もありますし、サポートデスクに連絡をして確認する場合もあります。
もしかしたら当日入金でも間に合う可能性があります。金融機関によって当日の引き落とし時間が異なるので何とも言えませんが、その日の早いうちに入金しておけば間に合う可能性はなくはありません。しかし、前日までに入金しておいた方がやはり確実と言えるでしょう。
いくつかの支払いを滞納している人は弁護士や司法書士といった法律の専門家に相談しましょう。過払い金の回収や借金の一本化、任意整理といった解決策を一緒になって考えてくれるでしょう。相談だけでしたら無料で行えるところも多いので、一度訪ねてみてはいかがでしょうか。
また、今後お金が入ってくる予定がある人は、キャッシングで借りたお金を返済に充ててしまっても良いでしょう。滞納を何度も繰り返すと信用情報に傷が付いたり、デメリットは非常に多く発生します。クレジットカードのキャッシング枠が使えるならそれを使っても良いですし、大手消費者金融カードローンの初回手数料無料キャンペーンを利用して借りてきても良いでしょう。すぐに返済してしまば金利手数料は少なくて済みます。
クレジットカード会社へ電話で連絡する
真っ先に行うべきことは、クレジットカード会社に電話をすることです。
各クレジットカード会社には必ずサポートデスクが存在していると思いますので、そこに連絡をしましょう。伝えるべきことは、残高不足で引き落としが正常に行えなかった、ということです。滞納してしまった事実をきちんと認識していることをまずは伝えましょう。
その上で、支払いの意思があることも理解してもらうことが重要です。そうすれば、クレジットカードの一時的な利用停止を避けてくれるかもしれませんし、何よりクレジットカード会社に対する心象も良くなります。同じように滞納をしている人でも、連絡もしないで心象が悪い人よりも、心象が良い人の方が、利用停止や強制解約といった措置に至らない可能性が高いと言えます。
再引落があれば間に合うように口座へ入金する
クレジットカード会社によっては、本来の引き落とし日以降に、再度引き落としを行ってくれるところもあります。この場合、再引き落とし日に間に合うように入金しておけば良いのです。
再引き落としに関しては、利用する金融機関によって日程が異なりますので気を付けましょう。ご自身が利用するクレジットカードの公式ホームページに、各金融機関ごとの再引き落とし日が記載されているはずです。間違いがないように、事前に日程を確認して忘れないようにしましょう。
再引落が無い場合にはクレカ会社の指定口座へ振込をする
再引き落としに滞納していない会社も多くあります。そのような場合は、クレジットカード会社が指定している口座に振り込みを行う必要があります。
振込先の口座は、クレジットカード会社から送られて来る通知書に記載がある場合もありますし、サポートデスクに連絡をして口頭で確認する場合もあります。通知書が送られて来る場合は、振込先口座に加えて、入金金額や振込期限日など必要な一切の事項が記載されているはずです。
サポートデスクに連絡をする場合は、口頭で本人確認を済ませた上で、担当者から振込先の口座など必要な情報が伝えられます。全て口頭で済ませられますので、忘れないために、事前にメモなどを用意しておくと安心かと思います。
また、再振り込みに関して、発生する手数料は自己負担となる場合がほとんどかと思いますので、気を付けましょう。
当日入金は間に合う？
もし引き落とし日に残高不足に気付いた場合、当日入金で間に合うのでしょうか。
実際のところ、当日の引き落とし時間は明確なものが公表されていないのでわかりませんが、クレジットカード会社や、引き落としを実行する金融機関によって細かい時刻は異なりますので、間に合うこともあります。
例えば、朝の営業開始のタイミングで引き落とす金融機関もあれば、お昼や営業終了直前に引き落とすところもあります。
また、1日の内に何度も引き落としを行う金融機関もあります。もし利用されている金融機関の引き落としタイミングがお昼であれば、午前中に入金しておけば当日でも十分間に合うことになります。
ただし、これらの情報はそれぞれの金融機関が公表しているものではありません。ですので、やはり前日までに入金をしておく方が十分に安心できると言えます。
他にも支払いがあり返済できない時は弁護士・司法書士などの専門家に相談する
クレジットカードの返済が滞っている方に中には、その会社だけでなく、他の会社のクレジットカードでも同様に滞納を重ねているケースも頻繁に聞かれます。
滞納料金がいくつもあれば、なかなか返済することは難しいでしょう。少しづつ返済しても、遅延損害金の返済額が多いせいで元本は減らず、いわゆる借金地獄から抜け出せないという人も多いのではないでしょうか。
このように他にも支払いがあって苦しんでいる人は弁護士や司法書士といった専門家に相談することをおすすめします。弁護士や司法書士を利用するメリットは、借金の一本化、過払い金の請求、任意整理などを行ってくれる点にあります。
借金の一本化をすれば、管理する手間も減りますし、金利負担も少なくなります。一般的に借金は、その会社において利用額が増えれば、金利負担は減る傾向にあります。
過払い金とは、法律の上限を超えて支払ってしまった利息のことです。要は支払う必要がなかったお金のことで、借金がいくつもある方は過払い金がある場合があります。もし過払い金を取り戻せれば、その分だけ現在の返済負担は減ります。
任意整理は、法的に認められた借金減額制度で、借金を減額させるだけでなく、返済期間を延長したり、支払い催促を止めることが出来ます。任意整理をするとブラックリストに入ってしまいますが、滞納を繰り返していればすでにブラックリスト入りしているでしょうから問題はないと言えます。
このように、弁護士や司法書士に一度相談だけでもしてみてはいかがでしょうか。
一時的にキャッシングでお金を借りて立て替えておく
もし1ヵ月先や2ヵ月先といった短い期間でお金が入ってくる目途が立っている方で一時的にお金を借りたいと思っているならば、キャッシングでお金を借りて立替えて支払ってしまっても良いでしょう。前述したように、クレジットカードの滞納を繰り返すと様々なデメリットは生じてしまいます。少々の手数料負担であれば、我慢して支払っても良いと思います。
現在利用しているクレジットカードのキャッシング枠に余裕があるならそこからお金を借りてきても良いでしょう。余裕がないようなら、大手消費者金融のカードローンを利用する手もあります。初めて利用する場合、30日間程度は手数料が無料ですので、実質負担0でキャッシングをすることが出来ます。
今後クレジットカードの支払日に残高不足を防ぐ対策
クレジットカードの残高不足を今後起こさないために取るべき対策を紹介していきます。
- クレジットカードの枚数を減らす
- クレジットカードの引き落とし口座をまとめる
- クレジットカードの支払い総額を把握しておく
- クレジットカードの支払い日前日にリマインドしておく
- 現金の引き出しは、クレジットカードの支払いが終わってからにする
- クレジットカードの使わないようにする
- 支払い日前日までに口座残高を確認しておく
クレジットカードの枚数を減らせば、支払い日もまとまりますので、入金し忘れを防げるでしょう。ついでに引き落とし口座もまとめれば、効果的です。
各クレジットカードの合計支払い金額を把握しておくことも重要です。カードや口座をまとめても引き落とし金額が予想より大きければ、残高不足になってしまいます。合計金額を踏まえた上で、口座には十分なお金を入れておきましょう。
また、支払い日自体を忘れないことも重要です。手元に充分なお金はあっても、支払い日当日に口座にお金が入っていなければ引き落としは完了しません。カレンダーやSNSのリマインドを機能を活用しましょう。
給料が入っても、引き落としが終わるまで現金に手を付けることがやめましょう。使いたくなる気持ちは分かりますが、我慢しましょう。
クレジットカード自体を使わなければ、そもそも残高不足に陥ることもありません。カードを切るのは大きな買い物だけにする、などルールを定めると良いかと思います。
支払い日前日までに口座残高を確認しておけば、何かあったとしても何とか対応策が取れます。お金が足りなければ入金したり、分割払いやリボ払いに変更すれば済みます。
クレジットカードの枚数を減らして支払日をまとめる
残高不足になる原因の一つは、引き落とし日の管理が出来ていないということでしょう。何枚もクレジットカードを持っている場合、支払い日は同じ日だとは限りません。引き落とし日の数が多ければ、その中の一つや二つは忘れてしまってもしょうがないでしょう。
そのようなことを防ぐためには、クレジットカードの枚数を減らすことをおすすめします、枚数を減らし、なるべく少ない枚数にまとめてしまえば、引き落とし日も減り、管理がしやすくなるでしょう。
カードの枚数を減らす際のコツとしては、あまり利用していないカードを解約することはもちろんですが、それ以外にも、年会費の高いカード・還元率の低いカードといったメリットのあまりないカードを減らすのが良いでしょう。
クレジットカードの引落口座を一つにして残高を管理する
また、クレジットカードの枚数を減らすだけでなく、引き落とし口座を一つにまとめてしまうのも良い方法です。クレジットカードの枚数はどうしても減らすことが出来ないという方にもお勧めです。
引き落とし口座をまとめてしまえば、支払い日の管理が楽になるだけでなく、どのくらいカードを利用したかも一目で分かるようになります。
ただし、口座をまとめることで、引き落とし金額は大きくなってしまう点には注意が必要です。せっかく口座をまとめても十分な金額が入っていなければ、結局引き落としに失敗し、滞納するということになります。まとめた結果、金額が大きくなるようでしたら、給与口座などまとまった金額が入金される口座を選ぶと良いでしょう。
クレジットカードの支払い総額を支払日までに把握しておく
クレジットカードの枚数をまとめたり、引き落とし口座をまとめたりするだけでなく、さらに確実に残高不足を防ぐための方法があります。
それは、利用している全てのクレジットカードの支払い総額を、支払い日までに把握しておく、ということです。
カードや口座をまとめたからと言って安心は出来ません。引き落とし金額が大きすぎたせいで、結局引き落としに失敗しては元も子もありません。支払い日当日だと間に合わない可能性がありますので、前日までに金額を把握しておきましょう。
口座にお金が足りないようでしたら、入金すれば済みます。もし引き落としに回すお金の余裕がないようでしたら、分割払いやリボ払いに変更するなどといった対応策を取ることが出来ます。
このように支払い日までに支払い総額を認識しておけば、何かしらの対応策は打てるのです。
クレジットカードの支払い日前日を忘れない為にリマインド設定をしておく
支払い日の前日までに把握しておく、といってもそもそも支払い日前日自体を忘れてしまっては元も子もありません。
忘れないために、スマートフォンやパソコンにインストールしてあるカレンダーに支払い日前日をリマインドしておきましょう。最近のカレンダーは優秀ですので、前日になればきちんと通知をして、リマインドしてくれます。また、LINEなどのSNSでもリマインドをしてくれる機能があります。普段からSNSを利用する方は、そちらの方が目にする機会が多いですので、忘れずに済むかもしれません。
引き落とし日の設定を給料日の直後に設定する
クレジットカード会社によっては、引き落とし日を自分で設定できるところもあります。いくつかの候補日から選ぶ場合や、自分の好きな日にちから選ぶ場合もあります。
残高不足による引き落としミスを防ぐためにも、引き落とし日は給料日の直後にしておきましょう。給料日から何日か経った後だと、お金を使ってしまい支払いに回す余裕はないという人もいるでしょう。給料日直後だとそういったことは防げます。できるなら給料日の翌日に設定してしまいましょう。
現金の引き出しはクレカの支払いが終わってからにする
給料が入ったらすぐに使いたくなる気持ちは分かりますが、先ほどお伝えしたように、まずはクレジットカードの引き落としを優先してください。
口座にお金が足りなければ引き落としは出来ません。クレジットカードの支払いが済んでから、口座のお金には手を付けるようにしましょう。
クレジットカードを使わないようにする
そもそもクレジットカードの利用を控えるという方法も有効です。現金で支払えるものは現金で払ってしまうのです。
クレジットカードはその人の返済能力を当てにして、いわゆるツケで買い物を可能にしています。いくら利用限度額があろうと、自分自身で利用額を管理していようと、つい使い過ぎてしまうということは往々にしてあります。
また、返済に充てるお金が何かしらの理由で入ってこなくなる可能性もあります。アルバイトのシフトが削られたり、会社の業績不振で給与が引き下げられたり、あるいは急な病気等そのほかの支出がかさんでしまう。などの原因が考えられます。
クレジットカードを利用するときは、大きな金額の支出だけにして、小さなものは全て現金で済ませる、というのも良いかもしれません。
引き落とし日の前日に残高を確認しておく
繰り返しになってしまいますが、残高不足を防ぐためには引き落とし日の前日までに残高を確認しておきましょう。
前日までなら、まだ時間はあります。足りない分を入金したり、払えない分は分割払いやリボ払いに変更すればよいです。(リボ払いが払えないとどうなる？)
自分では口座のお金は足りていると思っていても、気付かないうちに引き落とされているかもしれません。例えば年会費の引き落としが重なったり、しばらく前に利用したカードの支払いが今月に回されていたり、ということがあります。
クレジットカードの引き落としに失敗すると、良いことはありません。特に2回目、3回目と回数を重ねるごとに、強制解約やブラックリスト入りの可能性が高まってきます。
必ず、事前に残高の確認をしておきましょう。
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| この記事の監修者 | 山口みき |
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